TCFDフレームワークに基づく情報を開示

株式会社ゴールドウイン

気候変動が事業に及ぼすリスク・機会の影響を評価

株式会社ゴールドウイン(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:渡辺貴生)は、このたび金融安定理事会(Financial Stability Board)により設置された「気候関連財務情報開示タスクフォース(Task Force on Climate-related Financial Disclosures 以下、TCFD)※」の提言に賛同を表明し、2022年6月15日には、TCFDが提言するフレームワーク、「ガバナンス」「戦略」「リスク管理」「指標と目標」の4項目に基づいた情報を開示しました。

ゴールドウイングループでは、気候変動による事業への影響を重要な経営課題の一つと捉え、長期ビジョン「PLAY EARTH 2030」のもと、「事業と環境の2つの側面におけるサステナビリティの両立」を目指し、事業構造を改革しています。2022年度はこの取り組みの一環として、TCFDの提言に賛同を表明するとともに、当社グループの気候変動への取り組みを改めて整理し開示しました。これからも、TCFDの提言に沿った情報開示の充実を進めるとともに、気候変動を含むあらゆるリスクに適切に対応し、持続可能な社会の実現と企業価値の向上を目指します。
詳細については、ゴールドウインホームページ、サステナビリティ「TCFD提言に基づく情報開示」をご覧ください。

・ゴールドウイン サステナビリティページ「TCFD提言に基づく情報開示」
https://corp.goldwin.co.jp/sustainability/tcfd

※気候関連財務情報開示タスクフォース(TCFD):気候変動によるリスク及び機会が経営に与える財務的影響を評価し、「ガバナンス」「戦略」「リスク管理」「指標と目標」について開示することを推奨している。
(TCFD ウェブサイト: https://www.fsb-tcfd.org/

当社は2021年に長期ビジョン「PLAY EARTH 2030」を発表し、気候変動問題の解決と持続可能なビジネスの再構築を図る、という2つの側面におけるサステナビリティの両立を目指しています。なかでも環境におけるサステナビリティにおいては、環境負荷低減素材への積極的移行として、2030年に環境負荷低減素材を使用した製品比率を90%以上に引き上げ、グリーンデザインを推進するとともに、全ての事業所でのカーボンニュートラルを実現し、再生可能エネルギーへの転換を進めています。さらに廃棄物を無くし、資源を循環させることで環境負荷を減らし、循環型社会を実現することを目指します。
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