白浜のアドベンチャーワールドで開催された『ドリームデイ・アット・ザ・ズー2021』にTSP太陽が協賛

TSP太陽株式会社

動物園や水族館に障がいのあるお子さまとそのご家族を招待し、気兼ねなく楽しいひと時を過ごしてもらうための国際的なプログラム『ドリームデイ・アット・ザ・ズー2021』。全ての人が共に助け合い生きていける社会の実現を支援


TSP太陽株式会社(本社:東京都目黒区、代表取締役社長:能村祐己 以下「当社」)は、アドベンチャーワールド(所在地:和歌山県白浜町)で開催された『ドリームデイ・アット・ザ・ズー2021』(主催:ドリームデイ・アット・ザ・ズー実行委員会)に、パートナー企業として協賛したことをお知らせします。

当社がパートナー企業として協賛した背景
イベントや防災・アート事業に携わる当社は「人の思いを探究し、体験を革新する」をミッションに掲げ、体験を通じて人々や社会が豊かになることを目指しております。
今回、障がいのあるお子さまとそのご家族が動物たちとの触れ合いを通じた体験ができる『ドリームデイ・アット・ザ・ズー2021』の「全ての人が共に助け合い、生きていける社会の実現」という趣旨に賛同し協賛企業として参画させていただきました。
当社は長年にわたり、多くのプロジェクトでアドベンチャーワールドと協働しております。具体的に、アドベンチャーワールドに生息するジャイアントパンダが食べ残した竹幹を有効活用した『パンダバンブープロジェクト』においては企画から参画し、『南紀白浜パンダバンブーE X P O.』や『七夕meets竹あかり』といったイベントに企画実行の双方において携わり、白浜地域に人々が集い地域の魅力がイベント体験を通じて伝わることをサポートしてまいりました。
現在も、当社とアドベンチャーワールドは『南紀白浜おしごと体験ツアー』を共催しており、大人もこどもも地域交流を通じて職業体験に取り組める体験交流型観光プログラムを実施しております。

今後も、「人の思いを探究し、体験を革新する」というミッションを実現するために、皆様の「体験・感動・記憶」のプロセスに寄り添いながら、新たな体験の世界を探究し続けてまいります。

南紀白浜パンダバンブーE X P O.
公式HP https://panda-bamboo.jp/

南紀白浜おしごと体験ツアー
公式HP https://shirahama-oshigoto.jp/

『ドリームデイ・アット・ザ・ズー2021』について
ドリームナイト・アット・ザ・ズーは、障がいのあるお子さまやそのご家族を動物園、水族館に招待し、気兼ねなく楽しいひと時を過ごしてもらうための国際的なプログラムになります。1996年にオランダのロッテルダム動物園から始まり、現在では日本を含む世界で40カ国、国内では27施設で実施されております。
※2017年から開催してきた「ドリームナイト・アット・ザ・ズー」では、営業終了後のパークを貸し切り、参加者のみなさまにご来園いただいておりましたが、今回は日中開催のため、名称が『ドリームデイ・アット・ザ・ズー』に変更しております。

『ドリームデイ・アット・ザ・ズー2021』開催概要
日時:2021年11月3日(水・祝) 午前10時00分~午後5時00分
会場:アドベンチャーワールド(和歌山県白浜町)
イベント内容:イルカ・クジラのパフォーマンス「マリンライブ『Smiles』」、ケニア号乗車、動物たちとのふれあい体験 他
対象:全国の19歳以下の障がいのあるお子さまたちとそのご家族。

『ドリームデイ・アット・ザ・ズー2021』
公式HP https://www.aws-s.com/topics/detail?id=top2928

【会社概要】
社名:TSP太陽株式会社
本社:東京都目黒区
代表者:能村 祐己
従業員数:232名(2021年6月時点、契約社員等含む)
事業内容:各種イベントの企画制作、会場の設計施工、運営管理、関連設備のレンタル他
URL:https://www.tsp-taiyo.co.jp

TSP太陽株式会社は、イベントの総合制作を得意とし、今年設立66周年を迎えるイベント会社です。古くは1970年の大阪万博、1998年の長野オリンピック、2002FIFAワールドカップTMから一昨年に開催されたラグビーワールドカップ2019TMなど、国際的なビッグイベントをはじめとする様々なイベントの制作に携わってきました。
昨年は、東京2020オリンピック・パラリンピック開催を目前に控え、新型コロナウィルスの影響でイベント業界が壊滅的な打撃を受ける中、イベント制作で培ったノウハウを応用した「コロナ対策チーム」を社内に編成しました。イベント開催における防疫対策をマニュアル化するとともに、医療機関監修のもとで“移動型PCR検査所”や“クリニック用簡易検査BOX”等、医療機関に向けた製品を迅速に開発・提供するなど、関連機関や医療従事者の負担緩和と新型コロナウイルス感染症の収束に向けた社会活動に貢献したいと考えております。
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