パラスポーツを通じたD&I社会実現を目指す日本財団パラスポーツサポートセンター

公益財団法人 日本財団パラスポーツサポートセンター

2022年1月より団体名を改称し、新たなスタート!

2022年1月1日付けにて団体名を日本財団パラリンピックサポートセンターから 「日本財団パラスポーツサポートセンター」 (東京都港区赤坂 会長 山脇康)と改称させて頂きましたので、お知らせ申し上げます。

会長 山脇康よりご挨拶

新年あけましておめでとうございます。

2015年に、パラスポーツの発展と東京2020パラリンピック競技大会の成功、そしてダイバーシティ&インクルージョン(D&I)社会の実現に向けて設立された「日本財団パラリンピックサポートセンター」は、本年1月1日、団体名を「日本財団パラスポーツサポートセンター」に改称し、新たなスタートを切りました。

これまで、主にパラアスリートが講師を務めD&Iなどを学校や企業で学んでいただく『あすチャレ!』プログラムを約2,800回、31万人以上に実施し、独自のWEBメディアやSNSを活用してパラスポーツに関する情報発信を徹底的に行ってまいりました。

そして何より昨年開催された東京2020パラリンピック競技大会では、躍動するアスリートの姿とそのメッセージに多くの人々が心を揺さぶられ、様々な気づきを得られたのではないでしょうか。パラスポーツやD&Iへの認識が進むことにより、少しずつかもしれませんが着実に社会への前向きな変化が起きてきています。

大切なのはこれからです。社会を変える契機となった東京2020パラリンピック競技大会は終わりましたが、これまでと同様のやり方ではなく、更に新しい発想や工夫で未来を切り拓いて、新しい社会を実現していくことが必要です。

課題は常に変化します。パラスポーツの発展、D&I社会の実現は簡単な道のりではありません。しかし、諦めないで可能性を追い求め続ける大切さをパラアスリートたちは教えてくれました。私たちは、アスリート、競技団体、関係者の皆様とともに、「SOCIAL CHANGE with SPORTS」をスローガンに、スピードと柔軟性をもって今年もチャレンジし続けてまいります。

引き続きのご支援ご指導をよろしくお願い申し上げます。

日本財団パラスポーツサポートセンターについて

団体名:公益財団法人日本財団パラスポーツサポートセンター
(英文名)The Nippon Foundation Parasports Support Center

所在地:〒107-0052 東京都港区赤坂1-2-2 日本財団ビル4階
代表者:会長 山脇 康
設立年月日:2015年5月
公式サイト URL https://www.parasapo.or.jp/
運営メディア パラスポーツの総合サイト「パラサポWEB」 https://www.parasapo.tokyo/

D&I社会実現に向けた教育・研修プログラム「あすチャレ!」

パラサポはダイバーシティ&インクルージョン(D&I)社会の実現に向け小・中・高・特別支援学校向けの教育プログラム、企業・団体、自治体や大学で活用されている研修プログラムを提供しています。2020年からは、オンラインでも受講できるプログラムを開発し、これまでに全国で約2,800回、31万人以上に受講されています。

教育・研修プログラム「あすチャレ!」の特徴
・講師はトレーニングを受けたパラアスリートを中心とした約80名
・これまでに全国で約2,800回、31万人以上が受講(2016年4月~2021年12月末実績)
・オンライン、対面、ハイブリッド型と選択できる受講形式(2020年からのオンライン開催は約500回)
パラスポーツのデモンストレーション、体験、講和で構成されるパラスポーツ体験型出前授業 「あすチャレ!School」

出前およびオンラインで受講できるワークショップ型授業「あすチャレ!ジュニアアカデミー」

企業・団体、自治体、大学向けセミナー「あすチャレ!Academy」。ファミリーで参加できる「あすチャレ!ファミリーアカデミー」も開始
パラスポーツを知り、プレイし、応援する「あすチャレ!運動会」

スピーチトレーニングを修了したパラアスリートら講師を全国に派遣する「あすチャレ!メッセンジャー」

パラリンピック競技団体・アスリート支援

パラリンピック競技団体の基盤強化を目的とし、2015年11月にオープンしたパラリンピック競技団体・関係団体との共同オフィス運営、安定した団体運営に欠かせない事務局人件費、普及啓発費、広報・マーケティング費を中心とした助成金制度、そして事務局コスト削減とガバナンス強化を目的とした競技団体向けシェアードサービスの提供などを実施。2018年6月からは、パラアスリートの練習環境整備を目的としたパラスポーツ専用体育館を運営しています。


現在、29のパラリンピック競技団体が活用している共同オフィス(東京都港区赤坂)

お台場にあるパラスポーツ専用体育館「日本財団パラアリーナ」(東京都品川区東八潮)
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